STRUCTURE 構造

耐震性を高める基本構造

シティテラス金町の外観写真

構造躯体

構造躯体の概念図
本マンションは住宅性能表示制度における劣化対策等級3［最高ランク］を取得しています。なお、住戸のある建物は構造躯体の耐久性を高めるために、柱・梁・床等の主要な構造部について、設計基準強度（Fc）を約30N/mm²～約60N/mm²に設定されています。
※健全な状態を保つためには、予定されている大規模修繕工事など定期的かつ適切な維持管理が必要です。
※コンクリートの性質上、乾燥収縮や温度変化による収縮に伴うひび割れが発生する場合があります。（一般的に構造上の問題はありません。）

111本の杭を打設

111本の杭の概念図
強度の高い建物づくりには、強固な支持層まで達する杭で建物をしっかりと支えることが重要です。
●地盤：地下約56m~約57m以深、最大N値50以上の強固な地盤が支持層とされています。
●基礎杭：場所打ちコンクリート杭［杭径（軸径）約1,100mm~約2,200mm］を111本打ち込まれています。
※N値とは：地盤の硬さ等を示す数値です。重量63.5kgのハンマーを76cm自由落下させ、サンプラーと呼ばれる鋼管パイプを地中に30cm打ち込むのに、上から何回叩いたか、その回数を示すものです。N値50とは、30cm打ち込むために50回叩かねばならない強固な地盤であることを示します。

住宅性能評価書

住宅性能評価書のマーク
「住宅の品質確保の促進等に関する法律（住宅品質法）」に基づいた、「住宅性能表示制度」による性能評価を受けています。本制度は従来わかりづらかった住まいの性能について、国土交通大臣登録の住宅性能評価機関が同じ基準で、等級（数値）をつけるというものです。

溶接閉鎖型帯筋

溶接閉鎖型帯筋の概念図
主要な柱部分には帯筋の接続部が溶接された、溶接閉鎖型帯筋が採用されています。工場溶接による安定した強度の確保によって、地震時の主筋のはらみ出しを抑制して、コンクリートの拘束力が高められています。
※柱と梁の接合部を除く。

ダブル配筋

ダブル配筋の概念図
耐震壁の鉄筋は、コンクリートの中に二重に鉄筋を配したダブル配筋が採用されています。シングル配筋に比べより高い耐震性が確保されています。

間仕切り壁

間仕切り壁の概念図
住戸内の間仕切り壁は厚さ約9.5mmのプラスターボード貼としていますが、居室（リビング・ダイニング・洋室）が直接バスルーム・パウダールーム・トイレ・キッチン・貫通パイプスペースと接する場合は、ボード下地材間にグラスウールを充填し、遮音性に配慮されています。
※一部除く。

戸境壁

戸境壁の概念図
住戸間の戸境壁は、鉄筋コンクリート造とし、厚さ約180mm~約240mmを基本としています。これは、日本産業規格が定める遮音等級Rr-50以上を確保した仕様で、隣戸との遮音性に配慮されています。

床スラブ厚

床スラブ厚の概念図
重量床衝撃音対策として、住戸間のコンクリートスラブ厚は約200mm~約220mmが確保され性能が高められています。

水・セメント比

住戸のある建物はコンクリートの耐久性を高めるため、柱・梁・床などの主要な構造部について、セメントの重量に対する水の重量の割合を50％以下に設定されています。水セメント比が小さくなるほど、耐久性が大きくなる傾向があると言われています。
※杭を除く。

サッシュ

一部住戸には、防音性に配慮され、遮音性能T-4~T-2相当のサッシュが採用されています。外部から侵入する音の低減に配慮されています。

二重サッシュ

一部住戸には、遮音性能Ｔ-4相当の二重サッシュが採用されています。外部からの騒音に対して、遮音性が高められています。

二重床

居室には、振動を吸収するクッションゴムを支持脚に装備し、⊿LL（Ⅱ）-4等級相当（メーカー表示）の遮音性能を備えた二重床構造が採用されています。
※遮音性能値（⊿L等級）は、JISで定められた測定方法で測定した値であり、実際の住戸内での遮音性を示すものではありません。

防音フード

一部住戸には、室外の給気口・排気口に、外部からの騒音に対する防音性能を備えた、防音フードが採用されています。

※掲載している情報は、分譲当時のパンフレットを基に作成しております。また、当サイト制作時に作成、撮影（イメージ写真含む）したものも含まれており、現況と異なる場合があります。
※当ページはマンションの紹介を目的とするもので、販売・賃貸募集の物件広告とは異なります。販売中・賃貸募集中の物件詳細につきましては、各物件ページをご確認ください。
※コンクリートについての説明は、住棟（住宅を含む建物）の壁、床、柱、梁、基礎等に使用されているコンクリートについてのものであり、電気室やゴミ置場等の付属建物、機械式駐車場ピット等の工作物、外構の塀や擁壁、花壇の基礎等、その他エントランスアプローチや駐輪場等土間や杭に使用されるコンクリートは対象外となります。